がん治療に伴う経済毒性の実情と改善・対策方法【日本臨床腫瘍学会にて登壇】

経済毒性とは何か

経済毒性は単にお金の問題だけではない

QOL（生活の質）や生存期間の悪化（治療成績への悪影響）にも影響を及ぼすことが米国の報告としてあがっています。公的保険のあるイタリアからも同様の報告があるようなのですが、日本ではそのような報告がなく、日本でも存在するのではないかということで、本多先生は米国で開発された評価方法の日本版を翻訳し作成したそうです。

お話の中では評価方法（COST調査）の11項目の質問内容や実際に行ってみての米国などとの比較、結果の評価などを教えてくださいました。

日本でも高額な分子標的薬がたくさん出てきていることや、十分な情報提供により経済毒性が軽減する可能性のデータも教えていただけたので、私たちFPのサポートの意義も改めて感じました。

本多先生は、最後に院外のFPとの連携の重要性や、がんという病気は自然に発生する生物学的な問題だけど、経済毒性は我々が作り出した人工的な問題なので、きっと我々に解決することができると言っていました。これは私の今後の希望だと感じました。

経済毒性への取り組みの実際

1つ目の事例では、40代の肺がん患者さんで収入を増やしたらよいのかそうしない方が良いのか、ネットで調べても自分に合う答えが分からないという相談をご紹介しました。

あまり頑張りすぎても高額療養費の区分や健康保険料的にどうなのか、でも働かないと生活維持できないという両ばさみに苦しんでいる現状があるので、単に収入を増やせば良いというわけではなく、家族の事情や家計のバランスなど総合的に見ながらその時に考えられる最善の選択を一緒に考えているということをお伝えしました。

2つ目の事例では、40代の大腸がんの方で家計の内容に踏み込みながら、何とかせざるを得ない状況と、保険適用外の高額な医療費がかかるのとは違い、健康保険適応の標準治療ならではの悩みとして、なかなか表に出しにくい、周りに相談しにくい理由をお伝えしました。

傷病手当金でカバーできない部分に苦しんでいる現状や、障害年金の実際についてもお話しました。

医療者が行える２つのポイント

このお話をいただいた時、司会の勝俣範之先生からぜひ医師に障害年金について話して欲しいとお聞きしておりました。

先生は障害年金がどれだけ患者さんやご家族の生活の糧になっているのか、そして医師が記載する診断書の重要性を日々の診療にて感じておられ、医師向けの障害年金の診断書の書き方の啓発にも取り組んでおられます。

障害年金の現状や誤解されている部分と、診療で忙しくても対応できるポイントなどを説明しました。

もう一つ、医療従事者がすぐに行えるポイントとして、患者さんやご家族にお金のことを考えてもらえるような働きかけが大事だということを伝えました。

制度の活用や就労支援は多くの病院で取り組み、がん相談支援センターなどで説明も充実してきてはいますが、今回お話したように、それだけでは経済毒性の軽減にはならないこともあるため、家計への取り組みも一日も早く進めていく必要性があること、ちょっとした声掛けで患者さんやご家族に気づいてもらえてご自身で家計を気にするきっかけ作りがとても大事だということをお伝えしました。

そして、ＦＰでないと行えないこととして、家計の問題が起きた際にやみくもに支出を減らしても望む生活が送れなくなることがあることや、特に住宅ローンはとりあえず銀行に相談ではなく、ＦＰに住宅ローン以外の家計の全体像や望む生活など整理してから住宅ローンの相談先の選定が良いとお伝えしました。

学びや得られたものが多かった学会

医師の方々から「FPとの連携は必要」とおっしゃっていただけたのは、自信と今後の活力になりました。 全国展開の実現化についても進めていきたいと思います。

経済毒性に対するFPの取り組みに関心を持ってくださっている医師に出会えたことは、本当にありがたいです。

前日の会長シンポジウムでも経済毒性が取り上げられるほど注目されており、私も勉強のため参加しましたが、外国での動向や日本で行われている研究など広い視点で考えることの重要性も学ぶことができました。

このような貴重な機会を与えてくださった勝俣範之先生と、一緒に登壇したくさんの意見交換をしてくださった本多和典先生、そして色々とお願いを聞いてくださった明治安田総合研究所の皆さんには感謝申し上げます。

次の日にさいたま市主催の講演会があったのですが、冒頭で「経済毒性として今身体のつらさと同じくらいお金のつらさも注目され、取り組まれている」と説明したところ、参加者の入り込み方が今までと全く違うことに気づかされました。

今後は私も経済毒性をサポートする立場として、啓発活動にも注力し、がん患者さんのお金の悩みについてもっと普及できるよう、取り組みを続けていきたいと思います。